エヴァテック株式会社『EVA-SHOP』
 インフルエンザ   食中毒   その他感染症   院内感染  鳥インフルエンザNEW!!

感染症関連情報
いよいよ本格的にインフルエンザ流行期を迎えます!
今年は例年よりも早く流行が始まっている地域も出ています。
また、RSウイルスなどこれまでにない蔓延が懸念されるなど例年以上に感染症に対する注意が必要です!
さらにこれからの季節はノロウイルスによる食中毒も多発します。
当サイトでは感染症発し情報を中心に情報を随時発信していきます。
ぜひイ感染症の予防・対策にお役立てください!


【PR】菌やウイルスなど感染症対策なら次亜塩素酸強力除菌水『エヴァ水』で!

■重要リンク:国立感染症研究所感染症情報センター
IDWR(感染症発生動向調査 週報)
平成11年4月1日から施行された感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律(以下「感染症法」という。)に基づき、感染症法に規定された疾患の患者が、全国でどのくらい発生したのかを調査集計しています。
また、過去のデータとの比較なども提供しています。

感染症流行予測調査
集団免疫の現況把握および病原体の検索等の調査を行い、各種疫学資料と合わせて検討し、予防接種事業の効果的な運用を図り、さらに長期的視野に立ち総合的に疾病の流行を予測することを目的としています。

■インフルエンザ関連ニュース(2011-2012)
・01.17 ウォール・ストリート・ジャーナル日本版:緊急事態で集会禁止可能に=土地の強制借り上げも―新型インフル法、原案まとまる
新型インフルエンザの流行に備えた特別措置法について、政府は17日、関係省庁対策会議を開き、国がウイルスの毒性が強いと判断して緊急事態を宣言した場合、集会の禁止や医療行為のための強制的な土地借り上げなど私権制限を可能にする内容の原案をまとめた。24日召集の通常国会への法案提出を予定している。
ウイルスの性質を短期間で把握するのは難しく、どのようなケースで緊急事態宣言が出されるかはっきりしていない。政府は、インフルエンザ以外の強毒性の感染症にも同法を適用するとしており、安易な権利制限につながるとの声も上がっている。
・01.17 FNN:各地でインフルエンザ猛威 全国の患者数は12週連続で増加、都内でも学校閉鎖
東京の乾燥注意報発令は、17日で33日連続となっている。こうした中、各地でインフルエンザが猛威を振るい始めている。
予防接種をしていても、油断は禁物。
診察中に泣き出してしまった生後6カ月の赤ちゃん。
突然の39度の高熱、診察の結果はインフルエンザだった。
母親は、「きのう(16日)、お姉ちゃんがインフルエンザの診断をここで受けて、きょうから熱が、この子も出たので、診てもらったら、やっぱりうつったみたいで。けさ、39度の熱が出ました」、「わたしに今度うつってしまうと、面倒見られなくなるので、それを一番、気をつけないといけないと思います」と話した。
猛威を振るい始めたインフルエンザ。
東京・江戸川区の「みやのこどもクリニック」では、16日と17日の昼時点で、インフルエンザと診断された患者が18人いたという。
みやのこどもクリニックの宮野孝一院長は「正月(休み)明けて、学校や幼稚園が始まったあたりから、少しずつ出てきて。先週末から急激な増え方をしています。いよいよ、大流行の兆しというところじゃないでしょうか」と話した。
全国のインフルエンザ患者数は、12週連続で増加している。
富山県や岡山県では、幼稚園や小・中学校で、インフルエンザの集団感染が発生し、17日、東京都内でも今季初めて学校閉鎖の措置がとられた。
・01.17 紀伊民報:インフルエンザ流行 学校閉鎖など24小中高/和歌山
和歌山県内でインフルエンザの感染患者が一気に増え始めた。県難病・感染症対策課によると16日現在、インフルエンザの集団感染で、計24の小中高校が学級閉鎖や学年閉鎖、学校閉鎖を決めている。同課は、近く注意報発令に達する可能性もあるとして、うがいや手洗い、せきエチケットの徹底などによる感染予防を呼び掛けている。
多くの学校で10日から3学期が始まったことで、感染が広まったとみられる。県内全域にわたっている。
小中高校で、学校閉鎖は1校、学年閉鎖は9校、学級閉鎖は16校。学校以外でも、上富田町の岩田幼稚園が17日から20日まで園閉鎖にするなど、幼稚園や保育所5施設が学級閉鎖や学年閉鎖、園閉鎖となっている。幼稚園、保育所から高校までの欠席者数は16日現在、計511人。
12.15 薬事日報:インフルエンザが流行シーズン入り‐「咳エチケット」など注意促す/ 厚労省
厚生労働省は16日、今年もインフルエンザが流行シーズンに入ったと発表した。感染症発生動向調査で流行の目安となる定点当たり報告数が1・00を、第49週(12月5~11日)に上回った。流行シーズン入りは平年並みとなった。
今シーズンのインフルエンザの定点当たり報告数は、第42週(10月17~23日)以降増加が続いており、第49週で定点当たり1・11となった。都道府県別では宮城県(10・33)、愛知県(5・33)、三重県(5・33)、岡山県(4・04)、山口県(4・04)、沖縄県(2・57)の順となっている。39都道府県で前週の報告数よりも増加が認められており、宮城県、愛知県、三重県、岡山県、山口県では比較的大きな増加となっている。
注意報レベルを超えている保健所地域は12カ所(宮城県5カ所、愛知県4カ所、三重県2カ所、岡山県1カ所)に増加したが、警報レベルを超えた保健所地域はまだない。
※厚労省よりインフルエンザ「流行入り」宣言が出ました!皆様、うがいや手洗い、マスクなど、予防・対策に心掛けてください!
>>続きは『インフルエンザ関連ニュース』にて

食中毒関連ニュース(2011-2012)
・01.17 毎日新聞:ノロウイルス、注意報を発令 「予防対策徹底を」--熊本市 /熊本
熊本市は16日、ノロウイルスによる食中毒注意報を発令した。市民をはじめ飲食店や食品関連施設などに予防対策の徹底を呼びかけている。
市内に16ある定点医療機関の感染性胃腸炎患者報告数の全体平均が2週間連続で10人を超えたための措置。市によると、ノロウイルスによる食中毒は冬に多く、感染性胃腸炎の患者が急増した1~2週間後に多発する傾向があるという。発令期間は3月末まで。
ノロウイルスはドアノブや便座などに付いたわずかなウイルスからも感染し、感染から1~2日で吐き気や嘔吐(おうと)、下痢などの症状が表れる。市は予防対策として▽調理前と用便後の手洗いの徹底▽食品は中心部まで85度以上で1分以上加熱▽調理器具の洗浄と殺菌--などを挙げている。
・01.17 毎日新聞:食中毒、ノロウイルス原因 飲食店を営業停止--八幡西 /福岡
北九州市は16日、八幡西区の飲食店で客7人が嘔吐(おうと)や下痢の症状を訴えた食中毒は、ノロウイルスが原因だったと発表した。
市保健衛生課によると、店は同区熊手1の飲食店で、同日から2日間、営業停止処分にした。
・01.17 ケアマネジメント オンライン:文京区内の介護サービス事業所でノロウイルスによる食中毒発生/東京
東京都は1月13日、文京区内の介護サービス事業所で食中毒が発生したと発表した。
2012年1月10日(火)午前11時00分、文京区内の介護サービス事業所から文京区文京保健所に「1月8日の利用者のうち8名がおう吐、下痢等の症状を呈している」旨の連絡があった。
文京区文京保健所はただちに感染症と食中毒の両面から調査を開始した。その結果、1月8日の事業所利用者16名及び事業所職員8名が1月8日から下痢、腹痛、おう吐、発熱などの症状を呈していた。
>>続きは『食中毒関連ニュース』にて
■インフルエンザ・食中毒以外の感染症関連ニュース(2011-2012)
・12.27 毎日新聞:感染症胃腸炎、流行の兆し うがいや手洗い、食材加熱など予防対策徹底を /埼玉
冬場にピークを迎えるノロウイルスなどが原因の感染症胃腸炎が県内で流行の兆しを見せている。12~18日の定点当たりの平均患者数がさいたま市では26・65人と、流行警報開始基準値(定点当たり20人)を超えるなど、県内5カ所で流行警報レベルに達した。県はうがいや手洗い、食材の加熱など予防対策の徹底を呼びかけている。
県衛生研究所が、定点観測している160医療機関から報告された患者数をまとめた。21日に公表した第50週(12~18日)の県全体の患者数は2648人で、定点当たりの患者数は16・55人と前週(12・09)に比べて増加した。保健所別で患者数が警報レベルに達しているのは、さいたま市のほか▽川口28・00▽熊谷26・89▽東松山26・20▽朝霞21・27--の4カ所だった。
感染症胃腸炎は細菌やウイルスなどが原因で、下痢や嘔吐(おうと)などの症状を引き起こす。県は「感染力が強く、学校や福祉施設などで発生した場合は、集団発生にもつながるので注意してほしい」と呼びかけている。
・12.27 読売新聞:冬場の感染症 注意点は
冬場の感染症への注意点について、坂総合病院(宮城県塩釜市)救急科医師、佐々木隆徳(たかのり)さんに聞きました。
私たちが住む東北地方は、厳しい冬を迎えています。特に、被災して家を失い、仮設住宅で過ごされている人たちは、十分な暖房環境が整っていないことも多く、体調悪化に注意を払っていただきたいと思います。
・12.23 タウンニュース:マイコプラズマ過去最多水準/川崎市
マイコプラズマ肺炎の患者が急増しており、過去最多の水準で流行している。市内でも過去10年で最多だという。すずき耳鼻咽喉科クリニック〈いびきのご相談〉に取材した。
厚生労働省によると、週単位の患者数は6月以降、99年以降で最多の水準。11月中旬までの患者数は1万2675人に上るという
>>続きは『インフルエンザ以外の感染症関連ニュース』にて

■院内感染関連ニュース(2011-2012)
・12.14 毎日新聞:ノロウイルス、胃腸炎、集団発生 吉田病院、入院患者など23人 /奈良
奈良市保健所は13日、同市西大寺赤田町1の医療法人平和会「吉田病院」(永松孝志院長)で、ノロウイルスが原因の感染性胃腸炎の集団発生があったと発表した。精神科病棟の入院患者と職員計23人に下痢や嘔吐(おうと)などの症状が出たが、重症者はいないという。
同保健所によると、今月7~12日、44~85歳の入院患者15人と、24~62歳の職員8人が発症。11人から検便でノロウイルスが検出された。同所は院内感染対策の徹底を指導した。
・11.01 琉球新報:インフル、20人が院内感染 糸満市の南部病院
糸満市の南部病院(中山朝行院長)で10月、患者や職員20人がインフルエンザを発症する院内集団感染が起きていたことが分かった。同院によると集団感染 の判明後、最初に感染者が出た病棟への入院と同病棟からの転棟を中止。当該病棟と同じ階にあるリハビリテーション室の使用も1週間中止した。
・10.26 千葉日報ウェブ:院内感染の患者3人死亡 多剤耐性緑膿菌を検出 松戸市立病院
松戸市立病院(江原正明病院長)は25日、9月下旬以降に死亡した入院患者3人が多剤耐性緑膿菌(りょくのうきん)に院内感染していたと発表した。
>>続きは『院内感染関連ニュース』にて
■鳥インフルエンザ関連ニュース(2011-2012)
・01.07 鶏鳴新聞:鳥インフルエンザ経営再建保険 第8期の募集開始 申し込み期限は1月13日
一般社団法人日本鶏卵生産者協会は、平成17年に鳥インフルエンザ事故からの経営再建を支援するため、会員向け「鳥インフルエンザ経営再建保険」を立ち上げたが、このほど第8期(平成24年2月1日から25年1月31日)の加入募集を始めた。
鳥インフルエンザ経営再建保険は、鳥インフルエンザの発生農場が、国などから殺処分命令を受けた際に受け取る殺処分手当金と、(社)日本養鶏協会が実施する家畜防疫互助基金事業(鳥インフルエンザ互助基金)からの互助金の支払いだけでは不十分なことから、経営再建を補完する制度として、日本鶏卵生産者協会の会員を対象に平成17年2月に発足した。
これまでに、17年の茨城県、19年の宮崎県と岡山県、22年11月から23年3月にかけての島根県、宮崎県、鹿児島県、大分県、愛知県、三重県、和歌山県、奈良県、千葉県での鳥インフルエンザの発生に伴い、被害を受けた保険加入者が補償対象となった。
・01.06 朝日新聞:野鳥の死骸から鳥インフル検出/宮城
県は5日、角田市のため池で見つかった野鳥の死骸からA型の鳥インフルエンザウイルスが検出されたと発表した。県内で確認されたのは初めて。
県によると、昨年12月末に角田市豊室の市之丞ため池でオオハクチョウ2羽の死骸が見つかった。現場での簡易検査は陰性だったが、国立環境研究所(茨城県つくば市)に粘膜組織を送って遺伝子検査をしたところ、1羽から陽性反応が出た。
・01.06 日本経済新聞:香港でまた鳥インフル陽性反応 ユリカモメの死骸、毒性強い型
香港政府は6日、年末と年始に相次いで見つかった2羽のユリカモメの死骸から毒性の強い「H5N1型」の鳥インフルエンザウイルスを検出し、いずれも「陽 性」反応を確認したと発表した。香港では昨年12月20日に、家畜類を扱う卸売市場で鶏の死骸から「H5N1型」の陽性反応を検出している。香港政府は野 鳥や生きた鶏との接触を控えるなど、市民に警戒を呼び掛けている。
・12.27 NHK:農水省 家畜伝染病の警戒強化
口てい疫や鳥インフルエンザなど家畜の伝染病の発生が続いている国や地域があることから、農林水産省は、海外との人の行き来が活発になる年末年始の時期に合わせ、全国の空港や港で警戒を強化しています。
このうち成田空港の出国ロビーでは、農林水産省動物検疫所の職員が旅行者にパンフレットを配って、家畜の伝染病が発生している国や地域から、ハムなどの肉類を持ち帰らないことや、滞在先で牧場や家畜の市場などに立ち寄ったかどうか、帰国の際に必ず回答するよう呼びかけています。
・12.23 MSN産経ニュース:鳥インフルを防げ 養鶏業者ら“水際対策”に本腰
ウイルスを運ぶとされる渡り鳥の飛来が始まり、関係当局は高病原性鳥インフルエンザ(鳥インフル)への警戒を強めている。農林水産省などは被害が多発した昨シーズンの反省を踏まえ、予防ルールを厳格化。養鶏業者らは独自マニュアルを作成し、水際対策に本腰を入れている。
・12.22 ブルームバーグ:香港、約2万羽を殺処分-強毒性の鳥インフルエンザウイルス発見で/香港
12月22日(ブルームバーグ):香港政府は卸売市場で生の鶏肉から強毒性のH5N1型鳥インフルエンザウイルスが発見されたことを受け、1万9451羽を殺処分するとともに、来年1月12日まで生きた家禽(かきん)類の販売と輸入を禁止した。
香港政府の21日夜の発表によると、市内30カ所の養鶏場で検査が行われたが、いずれのサンプルからも鳥インフルエンザウイルスは検出されなかった。漁農自然護理署(漁護署)はさらに検査を実施する方針だという。
>>続きは『鳥インフルエンザ関連ニュース』にて
Copyright@2010-2011 Evatec Co., Ltd.. All Rights Reserved.